日本腎臓学会｜Japanese Society of Nephrology
日本腎臓学会は腎臓学研究の進歩と知識の普及、国民への還元を目的としています。
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2007年　第50回日本腎臓学会総会特別企画
男女共同参画委員会設立シンポジウム
「男女で育む腎臓学会の未来像・女性腎臓専門医へのキャリア支援」を振り返って

SP-1-4「腎臓病研究の仕事・生活両立支援体制」　

新潟大学大学院医歯学総合研究科
生体機能調節医学専攻内部環境医学講座（第二内科）　伊藤由美

新潟大学第2内科の女性医師は実数および割合ともに増加傾向にある。そこで当科における女性医師の仕事と育児との関連についてアンケート調査を行った。育児経験者は約6割で、多くが産後1年以内に復職しており、意欲の高さがうかがわれた。出産時期は卒後5年目前後の大学院入学時期と近く、比較的時間の融通がきく研究期間に育児を始めているケースが多い。勤務時間は常勤とほぼ同様であり、半数以上が当直もしていたが、常勤医並みの勤務には保育園のみでは対応困難で大多数は両親や、シッターなどの補助を必要としていた。また、病時や時間外保育者の確保や勉強時間の確保など、勤務を続けるための苦労とともに、子供との接触時間確保の難しさも同程度あり、仕事と育児の両立におけるジレンマが伺われる。周囲の無理解といった精神面での苦労も大きい。勤務形態の柔軟化、病時保育や時間外保育制度は多くの人が必要性を感じており、仕事、育児の場双方に改善が求められる。（図1）学位取得者は約5割であった。新潟大学第2内科では平成14年以降、大学院進学を強く勧めており、卒後5年目で入学するのが一般的で、以後ほぼ全員学位を取得しており、今後増加が見込まれる。専門医取得は約3割で、比較的早く復職し、常勤医と同様の勤務状況である事を考えると高い割合とはいえず、学会参加や研究論文作成など、取得後の維持やキャリアアップための時間確保の困難さが背景にあると考えられる。（図2）職場環境の整備に関して、大学病院ではパートタイム制が平成18年から導入された。医局の取り組みとしては、グループ主治医制の導入がある。複数の医師が患者情報を共有することで、時間外の対応などカバーしあうことができ、これらの取り組みは出産後の職場復帰の足がかりになると考えられた。私自身の経験から考えると、職場環境の整備に加え、理解ある上司に恵まれたことも仕事を続けられる大きな要素である。